「2018年に大地震が多発する可能性が高い」と地質学者が警告の記事を読んで

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明日実施される立会外分売に、以前から監視していた銘柄山田コンサルティンググループ(4792)がきました。割引率は2.97%と問題ないですが、申込上限が4000株で配当利回りをみても割安感はありません。16日までは2500前後で推移していた株価が、17日から一気に上昇して本日年初来高値更新しています。

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普段であればスルーするところですが、今年は購入銘柄が少なく買付余力が残っている口座もあるので、松井証券で100株だけ申込みました。当選すれば中長期でホールドし、失効すれば明日の分売価格より割安なレンジで指値注文を行います。

本題の2018年は大地震が多発すると地質学者が警告、その理由とは?の記事はご覧になった方も多いと思います。日本に住んでいれば、いつ地震が起きても不思議ではありません。1995年の阪神淡路大震災は大阪で体感しましたし、2011年の東日本大震災の津波の映像は衝撃的でした。

直接な被害を被らなくても、地震後の物流への影響からガソリンスタンドへの大渋滞や食料品の買い占めなども実際に目にしました。東日本大震災以降は必要最低限の水や食料は常に備蓄して、一年ごとに消費して新しいものと交換するようにしています。車が利用できない状況も想定しておく必要があります。

車が無傷でも燃料が手に入らない場合や地割れ、橋やトンネルの崩壊、倒壊した家屋等で道路が通行できない場合などは十分にあり得ます。常日頃から自宅の周りの状況は把握しておき、自転車や徒歩で無理なく行動できる範囲を知っておくことは重要と思います。

過去4年間にわたって地球の自転速度は減少し続けており2018年が5年目の反転時期にあたるとのこと。「推論は明快です。来年に私たちは巨大地震の数が急激に増えるのを目の当たりにするでしょう。今年はやりやすい年でした。これまでのところ、巨大地震はたった6回しか観測されていません。2018年が始まれば、巨大地震が20回起こる可能性は高いでしょう」とビルハム博士はコメントしています。

来年は今までより地震が多いと知っているといないとでは、起こる前の備えと実際起こった際の行動に大きな差が出るような気がします。

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