四季報で海外勢の所有比率がどの程度変化しているのか

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毎年夏号の四季報を購入しています。ネットが使えない時でも知りたい銘柄を調べることが出来るので重宝しています。予想についてはほどほどに確認して今回は調整局面にある株価推移から、外国人の持株比率が前号からどのように変化したのか調べてみました。

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2017年より前に購入し現在も保有している銘柄から、数値が確認できる74銘柄の<外国>の比率だけを抽出しみました。比率5割以上は下記の3銘柄です。

  • 6028 テクノプロホールディングス 67.3%
  • 7741 HOYA 63.5%
  • 5015 ビーピーカストロール 55.1%

次に2018年と2019年夏号でどの程度変化しているのか?2018年より比率が上がっている銘柄が25銘柄、変わらず1銘柄、下がっている銘柄48銘柄となりました。65%近くの銘柄で外国人の保有比率が下がっていることになります。

比率が上がっている銘柄は、

  • 6544 ジャパンエレベーターサービスホールディングス 14.3%
  • 7518 ネットワンシステムズ 7.3%
  • 6652 IDEC 5.5%
  • 1717 明豊ファシリティワークス 4.0%
  • 4762 エックスネット 3.5%
  • 3183 ウインパートナーズ 3.5%
  • 7995 バルカー 3.5%

となっており、比率が下がっている銘柄は、

  • 2428 ウェルネット -10.0%
  • 6379 新興プランテック -7.5%
  • 2914 日本たばこ産業 -7.5%
  • 2174 GCA -5.2%
  • 5857 アサヒホールディングス -4.9%
  • 6464 ツバキナカシマ -4.7%
  • 1973 NECネッツエスアイ -4.7%

となりました。

比率が下がっている銘柄には、ナンピン買いで含み損が増えている日本たばこ産業があります。2017年夏の四季報から<外国>の比率を確認すると、30.9%→27.4%→19.9%と減少しています。2017年から2018年の減少幅に比べ、2018年から2019年の減少幅が大きくなっており、配当利回り6%であっても海外勢の売り圧力はお構いなしのようです。

<外国>の比率だけで個別銘柄を購入することはありませんが、判断材料の一つとして知っておいても良いのではとないかと思える結果でした。

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